エミネンス合同会社
コンサルティングとアウトプット中心の企業研修
はじめまして。今枝昌宏（いまえだまさひろ）と申します。この度は、私のコンサルティングにご興味をお持ちいただきまして、ありがとうございます。
クライアントの事業と人を知り尽くした上で、経営について他社の経営実例や論理性、客観性をもとに助言するコンサルタントが、特に会社の成長期、変革期には必要です。
大手コンサルティング会社のコンサルティングに不満を持たれていませんか？
私のコンサルティングを受けていただければ、課題解決と同時に役員社員の方々の経営意識・スキルが向上します。
事業の状況や課題について、一度お話しをお聞かせください（無料）。
こんな悩みを抱えていませんか？
「経営について客観的に助言してもらえるコンサルタントを雇いたいが、大手コンサル会社に依頼すると高額のフィーを請求されそうで不安だ。その一方で、経験や問題解決力のないコンサルタントを雇いたくない。」「現在、コンサルティング会社のコンサルタントにアドバイスしてもらっているが、知識をひけらかすだけで、当社のことを理解しておらず、断定的な意見やありきたりな意見しか言わず、当社に合っているのか疑問だ。」というような悩みはありませんか？
会社としての重要局面、たとえば新しい市場への進出や意欲的な経営計画の策定などの場面で、いままでの社員の方々の経験だけでは不安だと感じられることも多いと思います。
これらの課題には、解決策があります。
私、今枝昌宏が貴社の社員の方々の仕事をレビューしながら、コンサルティングを行うことです。経験あるコンサルタントが関与して安心であり、その反面大手コンサル会社のように若手コンサルタントをチームとして使う代わりに、貴社社員とともに進めるので割安であり、貴社社員の能力向上に大きく資することができるということです。
コンサルティング対象組織
基本的に、事業を行っている組織であれば、原則としてどんな組織もコンサルティング対象です。大手企業やその事業部のみならず、中堅・中小企業のコンサルティングも行います。学校法人や公益法人についてもコンサルティング実績があります。但し、ある程度組織として事業を行われている企業を対象としますので、30人以下の企業やスタートアップ企業は、通常コンサルティング対象としていません。
コンサルティング内容
顧問型のコンサルティングと、テーマを持った案件型コンサルティングの2つの方法があります。
顧問型のコンサルティングでは、テーマを決めず、経営者の方々や指定された管理職の方々のご相談に乗り、私としての意見を申し上げます。経営判断の客観性を担保し、考え方を知る機会としてください。
テーマを持った案件型コンサルティングは、比較的大企業にお勧めするもので、中期経営計画の策定や新規事業の企画・実行、ビジネスモデルの変更など設定されたゴールに向かって貴社社員とともに進めていくものです。貴社内での責任者（PM)をご指名いただき、その方とともにプロジェクト計画を立案し、プロジェクトを実行していきます。
テーマの内容について、私として価値が出せずお引き受けすることがクライアントのためにならないと考える案件については、大変僭越ながらお断りすることがあります。
コンサルティングの実施方法
必ず今枝昌宏本人がコンサルティングします。
顧問型のコンサルティングでは、定期的（週1度、2週間に1度など）に貴社を訪問し、CEO（中堅・中小企業の場合）や事業部長（大企業の場合）などの経営者の方とお話しさせていただき、経営の状況をアップデートし、ご質問いただいた点や私として気づいた点を助言申し上げます。コンサルティングの最初においては、貴社の事業を正確に把握するため、店舗や工場、営業所などを訪問させていただくことが多くあります。コロナ前は毎回、物理的にクライアントを訪問していたのですが、クライアントのご希望によりZoomやTeamsでミーティングすることも増えてきました。
案件型のコンサルティングでは、プロジェクトを遂行する場合は、私の配下にある駆け出しのコンサルタントに仕事をさせるのではなく、貴社の社員の方々と一緒にプロジェクトを進めます。この場合も、定期的に貴社を訪問して状況をレビューします。このことにより、貴社の社員のOJTとなり能力があがるとともに、貴社内においてプロジェクトの結果についての納得性が上がります。典型的なプロジェクトは、事業計画（新規事業、既存事業の中計）の策定ですが、これに限りません。
ITシステムの構築など、私が自身で対応できない事柄については、専門分野のコンサルタントやサービサーを可能なかぎりご紹介いたします。この場合、ご紹介の対価をいただくことはありません。お客様には他の専門家と比較した上で、採用を決めていただけます。
コンサルティングフィーは、貴社の状況や課題をお聞きした上で関与方法を決定し、それとともにご提案します。既にコンサルティング会社のコンサルティングを受けられている場合には、スタッフレベルのコンサルタントが関与せず、販管費も小さいことから、通常そのフィーレベルよりも低くなります。
コンサルティングの効果は、大きく以下の2点です。
まず、ご一緒に仕事をしていただく方々（役員、スタッフ）の意識やスキルが向上します。「コンサルティング」という言葉からは意外だと思いますが、実はこれが私のコンサルティングの最も大きな効果です。クライアントからいただくフィードバックで最も多く言及される点は、この点です。戦略や会計、財務、マーケティングなどの経営に関する書物は、高水準なものが多く存在していますので個人でも勉強することは可能ですが、その実践を学ぶ機会はほとんどないと言えます。その点、私のコンサルティングは、ご一緒に仕事をしていただく方々にとって非常にユニークな経営実務の習得機会だと考えています。ですので、研修予算をコンサルティングフィーに充当されているクライアントもあります。
次に、こちらはむしろ当然のことではありますが、戦略や経営、業務の品質が向上します。例えば、コンサルティングテーマである経営計画などがより環境や実態に即し、戦略的に洗練され、その一方で現実的で、より達成可能なものとなります。経営計画は、実行しなければ意味がないので、より実行されやすい計画とすることが重要で、そのような実務的な面にも配慮した計画とすることができます。
コンサルティングの効果
私の自己紹介とコンサルティングへの想いについて動画をご覧ください
経験も理論も実績もあります
以下の経歴をご覧いただければお判りいただけると思いますが、私は大手外資コンサルティングファームでのコンサルティング経験が豊富であり、様々な経営課題に幅広く対処可能で、CEOレベルでのコンサルティングが可能です。企業戦略だけではなく、様々なオペレーションに精通しています。
外資企業や自社での経営経験もありますので、コンサルタントとしてだけではなく、マネジメントとしてどのようにふるまうべきかといった経営者の姿勢についてまでご助言できる自信があります。
ビジネス教育にも関与し多くのMBA学生を指導しています。ただ、私は本業はコンサルタントだと自認しています。
経営書や記事も多数執筆していますので、お時間あれば、それらもお読みいただけますと幸です。記事のいくつかはネットで「今枝昌宏」で検索いただくと、読むことができます（残念ながら多くの記事は媒体社の会員ページに入っています）。
最後に、経歴として証明できないものの、私個人として他のコンサルタントよりも圧倒的に優れていると考えているのは、クライアントビジネスに対する理解力です。どのような事業内容かということだけではなく、組織がどのように動いているかを他のコンサルタントよりも圧倒的に短期間に理解することができます。
今枝昌宏の経歴
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京都大学大学院法学研究科卒業
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エモリー大学ビジネススクールMBA課程修了
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日本鉱業 / ジャパンエナジー
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PwCコンサルティング
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日本アイ・ビー・エム理事 兼 IBMビジネスコンサルティングサービス パートナー 通信・メディア・公益事業本部長
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RHJインターナショナル・ジャパン（旧リップルウッド） ヴァイス・プレジデント
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現在は、コンサルティングと研修の会社エミネンスを経営
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ビジネス・ブレークスルー大学大学院教授 経営学研究科長（現職） 「現代版企業参謀」「デジタル時代の経営原理」担当
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一橋大学大学院経営管理研究科国際企業戦略専攻 特任教授（現職）
【著書】
『デジタル戦略の教科書』（中央経済社、2020年）
『実務で使える戦略の教科書』（日本経済新聞出版社、2018年）
『ビジネスモデルの教科書【上級編】』（東洋経済、2016年）
『ビジネスモデルの教科書』（東洋経済、2014年）
『サービスの経営学』（東洋経済、2010年）
『戦略立案ハンドブック』（東洋経済、翻訳、2002年）
『実践・シナリオプランニング』（東洋経済、共著、2002年）
一橋ビジネスレビュー、Think!などへの論文、記事多数
オンラインでお話しください。
ぜひ、今枝昌宏本人とZoomまたはTeamsでご面談ください。現在の事業の状況や課題についてご教示いただき、アドバイスをさせていただいたうえで、コンサルティングの方法やフィーについてご説明させていただきます。この面談でフィーをいただくことは、ありません。
面談では、現在お悩みのことがあれば、是非その内容をお聞かせください。お話しをお聞かせいただいた上で、私の意見を申し上げます。それだけで、問題の大半が解決し、以降のコンサルティングは必要がない場合もあります。しっかりとお話しをきかせていただくため、1時間半程度の時間をお取りください。
新たなコンサルティングを開始できる余地は常に変化します。新たな仕事をお引き受けできずお待ちいただく結果になる可能性もありますので、お早めにご面談ください。
以下のフォームにお名前、会社名（任意）、メールアドレス、面談ご希望日時（３つ程度、火曜日除外）をお書きいただき、ご送信ください。日時を選択し、Zoom, TeamsのミーティングURLをお送りします。